板倉雄一郎事務所 Yuichiro ITAKURA OFFICE

企業価値評価・経済・金融の仕組み・株式投資を分かりやすく解説。理解を促進するためのDVDや書籍も取り扱う板倉雄一郎事務所Webサイト

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お知らせ 「週末のお知らせ」

週末は当事務所からのお知らせにお付き合いください。

<合宿セミナーをマイナーチェンジして継続いたします>

前回開催の第30回合宿セミナーにて、合宿形式のセミナーを中止すると発表いたしましたが、その後、既合宿セミナー卒業生、合宿セミナー受講予定読者、友人知人などからの強い「継続願い」があり、もろもろ考えた、パートナーとも協議した結果、

「開催ペースを引き下げ、内容をマイナーチェンジし、合宿形式セミナーを継続」

という意思決定をいたしました。

「狼中年」になってしまいそうですが、よく考えてみれば、一度、合宿セミナーの中止をアナウンスした上で継続したところで、誰かを毀損することにはならないわけですよね。

ということで、「実践・企業価値評価シリーズ第31回合宿セミナー」は、現在のところ、7月26日~27日の開催を予定しています。

ご興味のある方は、まずは、現在受講者募集中の「オープンセミナー」にご参加ください。
(なお、オープンセミナー参加費は、その後の合宿セミナー価格よりディスカウントいたします。)

第31回合宿セミナーの正式な開催概要が決定いたしましたら、この場でお知らせいたします。
どうぞよろしくお願いいたします。

 

<オープンセミナー締め切り迫る>

来週末(6月29日)開催のオープンセミナーは、週明け6月23日(月曜日)にて、その募集を締め切らせていただきます。

既に、ほぼ定員のお申し込みをいただいていますが、期限まで募集を継続させていただきます。

今後の合宿セミナーへの参加を検討されている方、
有価証券報告書の読み解き方にご興味のある方、
そして、(今回はファイナンスや株式投資と直接関係のある講演テーマではありませんが)、僕の「倒産からの10年」について、皆様にご披露させていただく講演を予定しています。

ご興味のある方は、週末の間にお申し込みください。

詳しくは、こちらから。

 

<「財務オペレーションと企業価値DVD」近日リリース予定>

何度もリリースが遅れてしまってごめんなさい。
でも、既に完成版の量産に入っていますので、今度のリリース予定は遅れないと思います。

7月上旬にこの場でご注文をお受けできると思います。

どうぞよろしくお願いいたします。

 

<サイト内検索にGoogle検索を再設定>

 2007年年末~2008年年始のサーバートラブルによって、およそ200以上のエッセイエントリーを消失し、様々な機能不全を起こしましたが、このたび、パートナーの協力の下、すべてのエッセイの復旧、および、Googleサイト内検索の機能を復旧いたしました。

ご興味のある検索ワードによるサイト内検索が、スピーディーに実行できるようになりましたので、どうぞご利用ください。

右上の検索窓からどうぞ。

 

以上、週末のお知らせでした。

読者の皆様も良い週末を。

2008年6月20日 板倉雄一郎

PS:
中国がガソリン価格を引き上げるというニュースをきっかけに原油相場が急落しました。
以前にもエッセイで記述した(と思いますが)、中国(など新興国)が国内の過度なインフレを抑制するために自国通貨を(米ドルに対して)切り上げることになれば、インフレ抑制と引き換えに、景気減速され、原油をはじめとするいわゆるコモディティー価格が割と急速に下がることになると思います。
しかしながら、「長期的」には、食糧価格も、コモディティー価格も上昇トレンドにあることは間違いないと思います。
つまり世界的な「インフレ傾向」は、今後も続くと思います。

インフレに最も強い資産運用手段は、株式投資です。
しかしながら、株式投資で「少なくともインフレ率以上の利回りを得る」ためには、

1、あらゆる原材料価格を商品価格に「比較的転嫁しやすいビジネスモデル」であること、
2、当該企業の財務オペレーションが過去においても合理的であったこと、
3、(できれば)商圏を(日本企業であれば)日本国内に限定していないこと、
そして、
4、「株価 < 一株あたり株主価値」の条件を満たしたタイミングでの投資

であることが必要条件です。

つまり、「企業価値評価」の知識を持つことが極めて大切です。

私たちがお伝えしている企業価値評価は、一株あたりの妥当な価格をディスカウンテッド・キャッシュフロー法によって算出するという「一つのゴール」を設定していますが、その過程で、当該企業の、

1、過去業績分析と過去の財務オペレーションの評価
2、ビジネスモデル分析とバリュードライバーの把握
3、マーケットサイズおよび競争優勢の把握
などなど、要するに評価対象企業をあらゆる側面から分析するための「知識」を得られる手法です。

株式投資に限らず、経済ニュースの分析、企業経営、普段のお仕事への付加価値増、などあらゆる経済活動に生かせる知識です。

皆様の参加をパートナー一同、お待ちしています。
どうぞよろしくお願いいたします。