需要と供給のバランスによって、対象の価格は変動します。
この考えは、需給によって対象の価値が変動する場合と、
そうでない場合に、分けて考える必要があります。
たとえば、人によって対象の価値がまるで違うモノ・・・
ヒストリックカー、特殊な食材、ヴィンテージワイン、美術品などの場合、
評価する人によって、妥当な価格は様々な上、
品薄になれば、需要が供給を上回り、価格は、
場合によっては際限なく高騰します。
「妥当な価格」の「理論的上限」などありません。
また、
上記の例ほど人によって対象の価値に違いが生じないが、
必需品であり、供給に限界があるモノ・・・
たとえば、原油をはじめとするエネルギーなどの場合、
明らかに需要と供給のバランスが、その価値を変動させ、
変動した価値に対して、価格も変動します。
この場合も、「妥当な価格」の「理論的上限」など、ありません。
砂漠で水がなく、死にそうになっている人にとって、
コップ一杯の水の「妥当な価格」に「上限」などあるはずもありません。
しかし、
債券や株式の場合は、チト違います。
これらへの投資とは、
「現在の確かなキャッシュを差し出す代わりに、
対象から生まれる将来の不確かなキャッシュを受け取る行為」
ということですから、差し出すのも受け取るのもキャッシュです。
すると、上記の例ほど、
需要と供給のバランスによる「価値変動」は、大きくありません。
つまり、「個人の価値観」や、「必需性」の価値に対する影響は薄れ、
必然的に「妥当な価格」の「上限」は、存在します。
たとえば、他人にお金を貸す行為を例に考えて観ましょう。
Aさんは、100万円を1年間、Bさんに貸し付けるとします。
貸付利率を、年率10%としましょう。
この行為をファイナンス的に解釈すると、
「Aさんは、現在の確かなキャッシュ100万円を失う代わりに、
Bさんから1年後に110万円を受け取る権利を取得する。」
ということになります。
この場合の「受け取る権利」を証明した書類を「債券」と表現します。
さて、
Aさんは個人の都合により資金が必要になり、
Aさんが保有するこの債券をCさんに売却しようとします。
この債券の残り期間は、（計算をカンタンにするために）1年としましょう。
つまり、貸し付けた直後に資金が必要になったと言うことです。
Cさんにとって、一体いくらが妥当な価格なのかを考えると、
この債券の妥当な価格＝0円以上110万円未満、となります。
1年後に110万円を受け取る権利を、
今日の時点で110万円が妥当だと考える人は居ませんよね。
よって妥当な価格の上限は110万円「未満」となります。
また、
Bさんから受け取る将来のキャッシュが、
「本当に実現されるのか否か」というリスクや、
この1年間のインフレ率、
そして、他のもっとリスクの低い投資対象から得られる利回りなどを、
Aさんが考慮した結果、Bさんへの貸付利率を10%としたわけですが、
Cさんにとって、これらの「リスク認識」はAさんとは違う場合があります。
もし、Cさんが、以上のもろもろを考慮した結果、
「20%程度の利回りを得るのが妥当だ」と考えれば、
およそ92万円（≒110万円/（1+20%））が、
「Cさんにとっての（今日現在の）妥当な価格」となります。
そして、Cさんが「Bさんなんてとんでもない」とリスクを過大に評価すれば、
「そんな債券全く興味がない」となり、0円ということになります。
繰り返しますが、この債券の妥当な価格は、
0円〜110万円未満、ということになります。
以上の理屈（＝将来のキャッシュフローを、投資家のリスク認識によって現在価値に割り引く方法＝DCF法）は、株式投資においても、「全く同じ」です。
しかし、株式の「妥当な価格＝価値」を把握するのは、上記の債券の場合ほどカンタンではありません。
株式の場合、将来受け取れるキャッシュは、
債券のように「利率」によって約束されていないばかりではなく、
投資家に直接現金が手渡される「配当」だけが、
投資家にもたらされるキャッシュではないからです。
（株式の場合の株主が「受け取るキャッシュ」とは、株主に直接現金が支払われる「配当」に限らず、企業内部に留保されるキャッシュも含みますし、配当せず再投資することによって、さらに将来のキャッシュフローを増大させること、つまり株主価値の創造という結果も含みます。つまり、将来のキャッシュフローは、配当や「株主価値」の上昇というカタチで株主に帰属します。「支払利息≒（企業の場合）配当」だけが投資家にとってのキャッシュフローだと勘違いしている「債券畑出身者」は、証券会社のCEOになっても、勘違いしたままだったりします（笑））
したがって、債券の場合に比べれば、株式の「妥当な価格」は、
評価者によって、まちまちです。
しかし、評価者が真っ当な知識を持っていれば、
将来のキャッシュフロー予測は、
ある程度の現実的な範囲には、収まるものです。
しかし！
先ほどの債券の例にたとえれば、
1年後に110万円受け取る権利のはずなのに、
今日の時点で、その債券に300万円とか、500万円とかいう価格をつけてしまう「なんちゃって投資家」が存在します。
株式新規公開銘柄や、
株式分割による一時的な株価高騰などがそれに当たります。
これらの現象を、「需給の関係」と片付けることが多いのですが、
先ほどの債券にたとえれば、
「どれほど需要が大きくなっても、
1年後に110万円を受け取れる権利の価格が、
300万円とか、500万円になるのは、おかしい」
と、思いませんか？
しつこいようですが、債券や株式に対する投資とは、
「差し出すのもキャッシュ、受け取るのもキャッシュ」です。
よって、将来受け取れるキャッシュを越えたキャッシュを、
今日の時点で差し出すのは、おかしなこと、なのです。
いくら需要が大きくても、です。
また、1年後に110万円を受け取る権利が、
10個に分割されて取引されることになっても（＝株式分割の比喩）
それぞれが取引された価格の「どれ一つも」、
110万円の10分の1である11万円未満であるべきなのです。
しかし、価値算定の難しい株式の場合、
そのおかしなことが、煩雑に起こります。
「需給の関係」で説明できることではありません。
敢えて説明するならば、
「価値のわからない人たちがつける価格」としか言いようがありません。
そして、損をするのは、価値を把握できない人自身なのです。
価格変動のすべてを「需給の関係」と片付けてしまう「株式評論家（笑）」
などが、未だに多数存在しますし、
そんなインチキを、大衆メディアは未だに起用してします。
メディアや、インチキ指南役に騙されないように、
価値算定の知識を身につけましょう。
もちろん、短期の「値幅取り」に専念すると言うならば、
「価値算定の出来ない人が形成する短期の価格変動」
（↑ チャートね）について、
死に物狂いで学んで（笑）、その上で是非損をしてください。
あっと、「運が良ければ」儲けられるかもしれませんからね（笑）
その場合でも、
価値から大幅に乖離した高い価格が形成される原因は、
間違っても「需給バランス」によるものではなく、
「わかっていない人」の存在がそうさせるのです。
（↑ それまでも「需給バランス」と言ってしまったら、
なんでもかんでも「需給バランス」ということになってしまい、
「需給」の言葉の意味さえなくなってしまいます。）
2006年6月28日 板倉雄一郎
PS:
週末は、第18回合宿セミナーです。
2日間、たくさんの受講生、再受講生、そしてパートナーと共に、
楽しんでまいります。
皆様も、良い週末をお過ごしください。
