ROIC、WACC、SPREAD、NOPLAT、EVA、β、Valuation、EBITDA、DCF、FCF、IRR、PBR,CAPM、APV、PER、ROA、ROE、、、、 |
こんな単語を並べておくと、検索エンジンからのヒットは多くなるんでしょうか?
この業界に長い僕は、割と検索エンジンの仕組みだとかを深く理解していないというわけです。
以上の単語は、このSMUの中でたびたび引用してきたものなので、ヒットを伸ばすためのインチキフレーズでは決して無いのですが、これで後ほど、検索をしてみて結果を探ってみたいと思うわけです。
ただ、以上のようなアルファベットの場合、検索結果の多くは、英語の文章だったりするので、以上の単語の日本語をついでに書いてみたいと思います。
投下資産利益率、加重平均資本コスト、みなし税引き後利益、経済的付加価値、営業利益、割引現在価値、評価、企業価値評価、純現金収支、内部収益率、株価収益率、資本資産評価モデル、最低評価モデル、総資産利益率、自己資本利益率、、、、(順序は正確に対応していません) |
さて、検索結果が楽しみです。
いきなり、ワケのわからない話から始まりましたが、何を書きたいのかというと、検索エンジンの能力が高まれば高まるほど、それ以外のポータルサイトや「あるカテゴリー(たとえばECなど)を一まとめに扱うサービス」の市場価値が減衰するのではないかということです。
たとえば、Googleなどが、「Shopping」という単語に続き、何か購入したいモノの単語を入力すると、関連商品を「販売」しているサイトの一覧が表示されるといった仕組みは可能です。
この場合と、「楽天市場」のように、「ショッピング」で一区切りにしたWEBとのマーケティング上の違いって、一体何なのか?
つまり、その価値って永続性があるのか?って思っちゃうわけです。
もっと積極的に書いてみると、ショッピングサイトに支払う毎月うん万円のコストは、レンタルサーバーおよび決済サービスとしての機能以外の付加価値が見出せなくなるのではないか? ということです。
レンタルサーバー(ホスティング)を利用し、決済サービスを付加し、それにベリサインなどのセキュリティーサービスをくっつけ、検索エンジンに適切な登録を行えば、ECサイトって必要ないのではないか?は、言いすぎですが、ECサイトに支払うコストが高額に見えると思うのです。
たとえば、「地酒」なんかを販売する業者にとっては、下手にECに高額の費用を支払い国内市場だけを相手にするより、「英語版」のWEBを立ち上げ、米ヤフーや米Googleに登録した方が、その市場を米国に広げられるわけで、効果があるように思うのです。
中国市場に期待するなら、中国語版のWEBと中国語の検索エンジンへの登録。それだけで相当効果あると思うんですよ。
少なくとも単なるショッピングモールより、遥かに販売実績を上げることが出来ると思うんだけどなぁ。
だって、そもそもネットって、そういうものでしょ。
ブログがこれほど普及したのは、僕が常々言っている「ネットとは、経済規模に無関係な情報発信手段を社会に提供する」に基づいていると思いますし、ネット通販についても、同様のことが言えると思うのです。
で、「あなたのWEBの翻訳版(英、仏、独、中など)を作成し、当該言語の検索エンジンに登録します」ってサービスがもっと注目されても良いのではないか? ということなのです。
そもそも基本的に、企業は、その市場を拡大し続けなければ、永続的な価値創造が出来ないわけです。以上の点を考慮すれば、「中国進出のお手伝いをいたします」なんて結構大げさなコンサルより、上記の単純な翻訳WEB構築サービスの方が、費用対効果が高まるのではないか・・・というわけです。
だから、同業の中国企業を買収することによって、市場拡大を狙うより、中国語にWEBを翻訳してあげれば、それでよいのではないでしょうか?
特に外需に対する依存が少なくない日本企業の場合は。
僕、未だに「楽天市場」の価値創造の根源的理由が(ホスティングと決済機能ということ以外)良くわからないのです。
それとも、「これが欲しいから探す」という人より「欲しいものを探す」という人が多いというわけでしょうかねぇ?
ということで、話は変わって営業トークになりますが、本日、1月15,16日に実施する「実践・企業価値評価シリーズ」セミナーの受講申込最終日でございますので、お忘れの方は、是非。
2005年1月7日 板倉雄一郎